Apple Payの利便性の高さとサイバー犯罪対策について解説

近年、スマートフォンを利用したモバイル決済は私達の生活に急速に浸透しており、今や必要不可欠な決済手段として認知されています。スマートフォンを利用したモバイル決済サービスはいくつかありますが、なかでもApple Payは、iPhoneの利用率が高い日本国内では有効な決済手段として多くの人々が利用しています。Apple Payは、支払いの際に現金やクレジットカードを使用しなくてもスマホをかざすだけで決済できる便利な決済機能ですが、いくつか欠点があり、サイバー犯罪者達はそこを狙っています。今回は、Apple Payの仕組みや利便性を紹介しつつ、サイバー犯罪者に狙われるポイントや犯罪に巻き込まれないための対策について紹介します.

現在、日本ではモバイル決済が急速に浸透し始めている

現在の日本では、老若男女問わず様々な年代の人々がスマホを保持して、モバイル決済を利用しています。2014年9月、Apple社が提供するモバイル決済サービス「Apple Pay」が日本国内でも利用できるようになり、iPhoneユーザーを中心に多くの人々が利用しています。また、Apple Payに続き、2016年12月からはGoogle社のAndroid Payも日本で使用可能になるなど、現在のオンライン決済市場には様々な決済方法が次々と登場しており、外出の際に財布を持ち歩かなくてもスマホひとつで決済できることが当たり前となりつつあります。

元々、日本では中国や韓国などの周辺国に比べてクレジットカードを含むキャッシュレス決済があまり普及していませんでした。これは、店側にすると「導入コストがかかる」、「入金サイクルが遅い」などが主な理由で、一方で利用者側の意見では、「サービスがありすぎてどれを利用すればいいのかわからない」、「メリットを感じない」、「ネガティブなイメージがある」などの理由からつい最近まで現金払いが主流でした。しかし、2019年末から起きた世界的な新型コロナウイルスパンデミックで長期間外出が制限されたことで、音楽や動画視聴などのサブスクリプション契約によるオンラインサービスが一気に普及したことに伴い、Apple Payなどのオンライン決済が一気に浸透しました。なかでも首都圏を中心とする都市部では、Apple Payを含むモバイル決済を使用できる店舗が多く、特に普段利用者が多いコンビニなどでは早い段階で導入されています。

Apple Payなどオンライン決済に潜む罠

Apple Payは、日本を含む全世界で利用されていますが、他のオンライン決済と同様にサイバー犯罪者のターゲットにもなっていることを忘れてはいけません。現金の場合は物理的な盗難に遭う可能性がありますが、オンライン決済の場合は自分が知らないうちにクレジットカードを不正利用されたり、オンラインバンキングから勝手にお金を盗まれてしまう可能性があるなど、目に見えないだけでサイバー犯罪者達に四六時中狙われているといえます。以下では、Apple Payを使用する際の注意点とサイバー犯罪者に悪用された事例をいくつか紹介します。

使用店舗が限られている

日本国内では、まだまだApple Payを使用できない店舗も多いです。特に地方では、Apple Pay自体が認知されていない場合もあると思うので、飲食や買い物する予定の店舗に行く際は、Apple Payなどのモバイル決済が可能かどうかを事前に確認する必要があります。

端末のバッテリー切れや故障

これは他のモバイル決済と同じことがいえますが、iPhoneなどデバイスのバッテリー切れたり、故障した場合はApple Payを使用することができません。電波がなかったり、Wi-Fiがない、通信接続が悪い場合も使用できない場合があります。

Apple IDが乗っ取られる

過去には、何らかのサイバー攻撃によってApple IDを含む個人情報が漏洩してApple IDが乗っ取られ、Apple Payが悪用されたという事件が複数起きています。また、最近は「Apple IDサインインが要求されました。ご利用の Apple ID が(住所)近辺でWindows コンピューターにサインインするために使用されています」という表示が出る事例が数多く報告されており、その場合は絶対に許可はしないようにしてください。もし、許可してしまうとApple IDだけでなく、Apple Payも悪用されてしまう可能性があります。

盗まれたカード情報が他のApple Payに登録されて悪用されてしまう

数年前に日本国内でサイバー犯罪者がダークウェブ上で販売されているクレジットカード情報を購入して他のApple Payに登録し、1000万円以上の買い物を行ない、購入したものを質屋に売ったという事件が起きました。このようにApple Payに登録したカード内の利用制限はあるものの、Apple Pay自体には支払い上限が設けられていないため、使用可能な限りの金額を悪用されてしまう可能性があります。さらに近年は、事前団体への寄付や年会費・月会費などの物理的な商品がないコンテンツサービスでの不正利用も多発しています。

サイバー犯罪やトラブルに巻き込まれないための対策

上記では、Apple Payを悪用された場合の被害などを紹介しました。サイバー犯罪者は自分達の利益のために常に私達のApple Payを狙っており、仮にそれらの攻撃を防ぐための対策を何も実行していない場合は簡単に被害に遭ってしまう可能性が高いです。以下では、Apple Payを利用する上でのトラブルやサイバー犯罪に巻き込まれないための対策をまとめましたので紹介します。

パスワードを強力なものにする

パスワードの設定は、アルファベットの大文字、小文字、数字、記号を含むようなサイバー犯罪者達に推測されにくい複雑なものにしましょう。また、IDとパスワードを他のオンラインサービスとの併用は、被害が拡大する恐れがあるので避けましょう。

OSやアプリは常に最新版を保つ

もし、お使いのiPhoneのiOSやアプリが古いバージョンの場合、サイバー犯罪者は脆弱性を狙って新たな攻撃を仕掛けてくるかもしれません。OSやアプリは、常に最新の状態にしておくことを心がけましょう。

常に現金を保持しておく

Apple Payが使えない場合のことを考えて常に現金を保持しておくことをおすすめします。日本国内で特に地方の場合は、決済手段が現金のみというお店はたくさんあります。スマホだけに頼っていると痛い目を見る可能性があるので、国内外問わず常にいくらかの現金を持っておくことをおすすめします。

常にモバイルバッテリーを持ち歩く

スマホ保持者の悩みの一つはバッテリー問題です。スマホの充電がなくなると、Apple Payでの決済はおろか、人と連絡をとれなかったり、Googleマップを使って帰り道さえもわからないなんてこともあります。これらの問題は常にモバイルバッテリーを持ち歩くことで解決されるでしょう。

セキュリティ対策ソフトを導入する

セキュリティ対策ソフトの導入もサイバー犯罪に巻き込まれないために必要な対策といえます。なかでもマカフィーはセキュリティ業界でトップレベルの実績があります。提供しているサービスの中でもマカフィートー + ウルティメイトは、アクセスするサイトの危険度を事前に通知してくれたり、フリーWi-Fiを利用する際はVPNに接続することでトラフィックが暗号化されるなど、ユーザーの個人情報を総合的に保護してくれるでしょう。

まとめ

今回は、Apple Payを利用する際の利便性の高さの紹介とともに、想定されるサイバー犯罪の具体例とその対策について解説してきました。ご存知の通り、日本国内ではモバイル決済を含む、デジタル決済は一般的となってきておりますが、同時にそれらの決済方法を狙うサイバー犯罪も増加しています。私達はインターネットやオンライン上でのサービスを利用している限り、お金だけでなく、個人情報までもが盗まれてしまう可能性が常にあるといえます。しかし上記で紹介したようなセキュリティ対策を講じることで、サイバー犯罪に遭遇する可能性が低くなります。Apple Payは非常に便利な支払い方法ですが、使い方によっては犯罪に巻き込まれてしまう可能性もあるので、使用する際は毎回細心の注意を払うようにしましょう。

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