現在の日本国内のフィッシング詐欺の傾向と対策について
こちらの記事では、なぜ日本人がフィッシング詐欺によるターゲットとされてしまうのか、その理由をはじめ、日本国内におけるメールを使った様々な種類のフィッシング詐欺の事例について紹介します。そして、フィッシング詐欺に遭遇してしまった場合の対処策に関しても説明していきます。
個人情報の盗難とその復旧方法について
仮に個人情報が盗まれてしまうと、何者かが本人になりすまして、SNSや様々なアカウントを乗っ取り、犯罪を犯す可能性があります。この手のサイバー犯罪に巻き込まれるのはとても恐ろしいことですが、自分自身を保護し、盗まれたデータを復旧するためにできることもあります。
ポストコロナの新生活で注意したいこと
日本・アジア地域チャネルマーケティング 執行役員 本部長 青木 大知 年度替わりの3月、4月。日本人にとっては節目のときであり、たくさんの人が、これまでとは異なる環境、人間関係のなかで新しい生活を始めます。今年の春は、世の中が本格的にポストコロナに移行しているタイミングと重なって、いっそう外出の機会が多くなるのではないでしょうか。 楽しい予定が盛りだくさんの、開放感がある時期だからこそ、何気ない場所でつまずいてしまうもの。防犯やスマホの安全対策など、この機会に気を引き締めて、日々の習慣を見直してみてはいかがでしょうか。あらゆるものがオンライン中心になってきたなか、注意すべきトピックスを挙げていきましょう。 タイミングを計った偽メッセージに注意 年度末、年度初めにあたるこの時期は、新しい出会いや引っ越しなど、リスタートのシーズンです。何歳になってもどこか気分が浮ついている気がします。 こんな時だからこそ、SNSやショートメッセージなどを介した、見知らぬ人からの連絡や、不審な誘いの主にも絶好機といえます。新しいつながりに手放しで喜んでいるとしたら要注意です。偽の取引やフィッシング詐欺サイトなどに誘導かもしれません。 URLを偽装したり、偽サイトを作り込んだりして正規サイトのように見せかける手口は、こうした詐欺の“標準装備”になりつつあり、信頼に足る相手かどうか、熟考する必要があります。基本的にはChat GPTなど、人間に近い創作物を生み出せるジェネレーティブAIが普及してきた今は、マッチングサイトで気になる相手からアプローチされたとしても、AIを使って巧みな文章や内容で、あなたをだまそうとしている可能性もあるでしょう。 あわせて読んでみよう！：フィッシング詐欺の巧妙・悪質な手口と対処方法を公開 お得情報 ……焦って登録する前に いろいろと物入りな時期、オンラインで必要なものを買いそろえる方も多いと思います。「新生活セール」「ポイント贈呈」と銘打ったお得なキャンペーンがさまざまなショップで行われるだけに、初めて利用するショップに会員登録する機会もあるでしょう。 とはいえ、住所・氏名や電話番号、クレジットカード情報などを入力するだけに、サイトのセキュリティには気を付けたいところです。偽サイトや、セキュリティが不十分な運営者であった場合、入力した情報が外部に流出し、悪用されるかもしれません。 正規のサイトかどうか吟味するには、URLのスペルがどこか間違っていないかや、他と比べて安すぎないか、日本語が不自然ではないか、また責任者の名前や連絡先があるかなどが基本的なチェックポイントです。 あわせて読んでみよう！：独立行政法人国民生活センター 「その通販サイト本物ですか！？“偽サイト”に警戒を！！－最近の“偽サイト”の見分け方を知って、危険を回避しましょう！－」 またネットショップが不正アクセスを受け、個人情報が漏えいした時に対策できるのかも重要です。例えばショップへのログインに、パスワード、PINコード認証、SMS認証など複数の認証を組み合わせて行う、多要素認証を採用しているサイトであれば、万一の時にクレジットカードの不正利用を防止できる可能性があります。 盗まれた個人情報やパスワードは、通常のブラウザでは閲覧できない「ダークウェブ」で、サイバー犯罪者によって売買されている場合が多々あります。流出をなかったことにすることはできませんが、マカフィーなどのセキュリティ会社はダークウェブを監視しており、最近では自分の情報が流出してそこでやり取りされているか、確認することもできるようになりました。...
親子で話し合おう「スマホやネットの使い方」
日本・アジア地域チャネルマーケティング 執行役員 本部長 青木 大知 2023年1月、スマホの使用を巡る家庭内のトラブルで、中学生の子どもが母親を刺した事件が報道されたのは、記憶に新しいところです。始まりは些細な行き違いだったかもしれないことから、大きな事件に発展してしまったのに、衝撃を受けた方が多いのではないでしょうか。現在では小中学生がネット、スマホを使う光景は当たり前になっていることもあり、親としては改めて、スマホの使い方や教育方針などを考えさせられます。 今回は、子どもの成長や未来につながるスマホとの付き合い方について、セキュリティの専門家である私の子育て体験も交えながら、考えてみたいと思います。 ただの「禁止」は逆効果にも 子どもがスマホを使ううえで陥りがちな問題は、見知らぬ人とのトラブルといった外部との摩擦だけではありません。好きなだけスマホを使いたい子どもと心配する親との間で、家庭内でも行き違いやすいことは、十分には意識されてこなかったのではないでしょうか。 現代の児童・生徒にとって、スマホを使う動機は、大人が想像するよりもたくさんあります。ゲームや友達との会話といった遊び目的はもちろん大きいでしょう。しかしそれだけでなく学校や家庭学習で使ったり、遠い外国の文化に触れたり、作品を作ったりと、手足を思い切り伸ばして知識や体験を得られる一種の広場になっているのです。 そうしたなかで、親が一方的にスマホの使い方を決めると、子どもは反発しがちです。冒頭の事件が実際にどうだったのかは分かりませんが、単に「禁止」を押しつけると、結果的に逆効果になったり、しこりが残ったりする状況は、どの家庭でも起こりえます。 また危険から引き離すだけでは、大人になったとき、大きな事件やサイバー犯罪に巻き込まれてしまうような心配もあります。いけないことがなぜいけないのかを本人が納得し、適切な行動を選べるように教えてこそ、一生使える“サバイバルスキル”が身につくのではないでしょうか。 フィルタリングや保護者機能は、会話しながら設定する 私自身も子どもを持つ親ですが、先日、父子で家電量販店に行き、学校での使用用途や本人の興味関心に合わせて、Chromebookを一緒に購入しました。同年代の子どもがよく持っているデバイスであり、Androidベースで動いているので、これからスマホを持つときに同じ感覚で使えるのも選んだ理由です。 子どもでも興味や関心、家庭状況、性別などによって個性が異なり、ニーズはさまざまです。最初から「これ」、何歳だから「こう」と決めるのではなく、子ども本人が何のために使いたいかを聞き、親もどのように使ってほしいか本音で語りながら選んでいくと、お互いに納得できるのだと実感する時間でもありました。 帰宅後には、親子一緒に初期設定。ネットやデバイスに関する良い面も悪い面も、会話を交わしながら、一つひとつの項目をセッティングしていきます。考えられるリスクや、危険の避け方を話すとともに、そのためにフィルタリングなどの使用制限が必要であることを伝えるなかで、同じ問題に一緒に立ち向かう仲間同士になれるのだと感じます。 その際にはOSやセキュリティソフトなどが提供しているペアレンタルコントロール（保護者機能）も、ぜひ活用したいツールです。利用できる時間やアプリのインストール、課金などにあらかじめ制限を設けておき、そのラインを超えるときは親のスマホなどで承認する仕組みにできるものです。わが家ではこの機能があることで、「宿題のためにもっと長く使いたいんだけど」「休日だからこの動画を長く見てもいい？」というようなやり取りが生まれ、コミュニケーションや教育の機会としても活用しています。 こうしたツールや各種の利用制限は、一度設定したら変えてはならない、というわけではありません。一人ひとりの成長や個性に合わせて、定期的になぜこの制限が必要なのかを会話し、適切なレベルに調整していくことがポイントなのだと思います。 都度コミュニケーションして、成長の手助けを とはいえ、子どもが不適切なコンテンツにアクセスしたり、トラブルやお金の損失を発生させたりする日はどうしても出てくるでしょう。ですが失敗を通して学ぶのも成長の一部です。理由を聞いてアドバイスするなど、親はまずアフターフォローを考えたいところです。もちろん程度や内容によっては、専門家への相談も念頭に置きましょう。 スマホやネットは使い方により、子どもたちの貴重な学び舎にも、危険が散らばっている場所にもなります。私自身も親として、子どもの身近な話し相手になって必要な知識やスキルを教えたり見守ったりしながら、大人へと成長するための手助けをしていきたいと考えています。...
「おいしいバイト」は「危ないバイト」。ネット上の募集に注意を
日本・アジア地域チャネルマーケティング 執行役員 本部長 青木 大知 クリスマスやお正月と楽しいイベントが続く時季、大人も若者もどうしても出費がかさんでしまうもの。お財布が軽くなっていると感じたり、冬休みに副業やアルバイトを頑張ろうと思ったりしているとき、SNSやウェブサイトを眺めると「１日●万円稼げます」「投資すれば毎月利益が手に入ります」なといった文字が、いつも以上に目に付いてしまうのは人の性ではないでしょうか。 しかしネット上で「一攫千金」の仕事を見つけたら要注意。詐欺の被害やトラブルに巻き込まれることが少なくありません。若者を“使い捨て”る闇バイトから、会社員を狙った副業詐欺まで、ネット上での勧誘には怪しい事例が限りなく存在するのです。 年末年始、ご自身や家族がトラブルに巻き込まれないために、怪しい手口の例や、リスクを避けるためのポイントを考えてみましょう 近付いたら赤信号！怪しいサイト、怪しいバイト 毎日利用する通勤・通学ルートで、どの道を通ればいいのか、常に頭をフル回転させている人はいないでしょう。日々の習慣のなかでよく知っている場所では、どこを通れば安全に早く到着できてどこに危険があるかを、半ば感覚的に把握できているからです。 同じようにネット上でも「危ないサイト」「リスクがあるやり取り」のよくある形を知り、距離を取ることを習慣づけるのが安全に楽しく利用するための基本といえます。ネット上で見つかる「おいしい話」の向こう側には、犯罪者、詐欺師が隠れていることが多くあります。 ネット上の募集サイトや、SNSのダイレクトメッセージなどで出合う「チャットで相談に乗るだけ」「“レンタル彼氏”や“レンタル彼女”になりませんか」という誘いは、危険なやり取りの典型例です。一見簡単に始められそうな仕事ですが、うっかり乗ってしまうと何が起こるでしょうか。仕事をしたのに何かと理由をつけて報酬を払わない「不払い」や、支払った登録料や手数料だけ取られてまともに仕事がない……ということが少なくありません。 「荷物を代理で受け取る」「荷物を転送するだけ」という誘い文句のいわゆる荷受け代行も、決して乗ってはいけない仕事です。何の荷物か知らなかったとしても、振り込み詐欺の「受け子」になっていたりすると、逮捕されるリスクと隣り合わせです。ほかには、携帯電話を自分名義で契約させられ、支払いが発生してしまうといったパターンも発生しています。 「依頼主のクレジットカードで買い物を代行する」のも、「常識的にありえない仕事」です。そのクレジットカードはおそらく盗まれたカードで、言われるままの手順で決済すると、自分が法に触れたことになるでしょう。また「借金の名義を貸す代わりに謝礼を払う」という仕事に乗ると、相手はお金を受け取ると連絡を絶ち、自分名義の借金だけ残ってしまうのが相場です。 そしてネットの副業勧誘といえば、「高収入が得られる」という触れ込みの情報商材も、大損する人が大半です。情報商材とは、副業や投資、ギャンブルなどの「儲かる」ためのマニュアルやコンサルティングを通信販売するもので、内容が薄かったり、約束していたサポートがなかったり、セミナー、ソフトウェアなど追加の契約をしていくうちに、被害額が大きくなったりしていきます。 自分は大丈夫と思っていても、言葉巧みにだまそうとする相手は油断大敵。「話が違う」と思ったときには手遅れです 個人情報は大切。周囲に大きな被害が及ぶことも こうしたサイトに登録したり、メッセージのやり取りで応募したりするとき、運転免許証といった身分証の写真や、携帯電話番号、住所、両親の連絡先まで、個人情報を求められることがあります。怪しい人物にこんな情報がわたるのはもちろんリスク満点で、二次的な被害にもつながります。 例えば「荷受け」の怪しいバイトは、まず登録のために個人情報を送り、その後、自宅に届いた荷物を指定された住所に転送すると報酬がもらえる……という説明が典型的です。しかしその荷物が、自分の身分証を使って不正に契約したスマートフォンなら、料金を支払ったうえで、警察にマークされるのはあなたです。またあなたの個人情報を悪用して、犯罪に使用するための偽の銀行口座を作られたら、最初に“足が付く”のはあなたです。 お金の面での大損も、犯罪に巻き込まれてしまうのも、場合によっては家族で償わなければならないほどの大きな損害になるでしょう。またこうした「おいしいバイト」を家族や友達に広めてしまったら、人間関係もこれまでと同じではいられないのではないでしょうか。 家族の個人情報が筒抜けなら、親の連絡先へ詐欺や恐喝の電話が掛かったり、家族の銀行口座が不正アクセスを受けたり、怪しい勧誘が周囲の人たちに及んでしまうことも考えられます。また情報商材にのめり込むと、怪しいビジネスの宣伝を急に始めたり、知人に商品やセミナーを売りつけたりして、人間関係を壊してしまう事例が少なくありません。...
マカフィーの 2023 年の脅威動向予測: 進化と悪用
2022 年の終わりを迎えるにあたり、マカフィーの Threat Labs チームでは、2023 年はどのような脅威動向になるのか検討を進めています。今年は詐欺行為が絶え間なく進化を遂げ、その勢いが衰える気配はありません。また、オペレーティング システムとして Chrome を導入するユーザーが増加しています。携帯電話やパソコンを所有していれば、誰でも簡単にアクセスできる AI ツールの導入は、大きな意義をもたらしています。仮想通貨の価値の変動や「Web3」の出現も同様です。こうしたすべての要素が布石となり、2023 年はテクノロジーとのかかわり方が大きく前進を遂げる見込みがあるものの、悪意のある攻撃者がこのテクノロジーを悪用して私たちに影響を及ぼす可能性もあります。マカフィーのチームによる 2023 年の予測と、安全に保護するためのヒントをいくつかご紹介します。 AI が主流となり、偽情報の拡散が増加する 著者: Steve Grobman、最高技術責任者 人類は、コンピューターを使用するようになって以来、人工知能に魅了されつつも恐怖を抱いてきました。ポップ...
お買い物シーズンをオンラインで楽しむための基礎知識
日本・アジア地域チャネルマーケティング 執行役員 本部長 青木 大知 怪しいショップを見抜くヒント 広大なインターネットの世界では、サイバー犯罪者が運営する偽ショップがあちこちに存在しています。Amazonや楽天といった大手プラットフォームであっても、その中に個人業者が出品することができ、そのすべてが信頼できる販売者だとは言えません。 悪意のあるショップで買い物をすると、商品が届かなかったり、届いても偽物であったり、個人情報やクレジットカード情報が流出したりと、さまざまなトラブルに遭う危険性があります。自分が“カモ”の名簿に載ってしまうと、より大きな犯罪で狙われることも考えられます。 怪しいショップに用心するには、第一印象も、意外と頼りになるものです。最近ではいかにも怪しいデザインや、自動翻訳調の日本語になっている偽サイトは少なくなってきましたが、他の有名サイトをそっくり真似て作られている場合や、妙に購入を煽るサイトなどは、心に「引っかかり」を感じるのではないでしょうか。そんなショップは、少なくとも信頼感抜群とは言えません。 また安売りだからといって、他店よりも飛び抜けて安いのは、やはり不自然です。複数のショップで値段を比較して、極端な安値のものは避けるのが賢明です。 そして重要なのは、サイト内に出品者・代表者名、問い合わせ先、住所など、販売者の身元がしっかりと記載されているか。法令に則ったしっかりした販売者であれば、きちんと身元を明かして販売しています。ただ、たとえ書かれていたとしても、なりすましや実在しない情報を記載している可能性があります。検索エンジンや地図アプリでヒットするかを確認するだけでも、被害に遭う確率を下げることができるでしょう。 利用可能な決済方法も、信頼性をはかるには大きなヒントです。銀行振り込みでの前払いしか選べない、キャンセル不可など、消費者にとって不利な項目だけになっているなら、リスクが高いと言えます。逆にクレジットカード、後払いなど、消費者が“後戻り”できる手段を用意しているほど、一般論としては安全性が高いショップと考えることができます。 フィッシングサイトを判別する 時にはSNSの投稿やダイレクトメッセージ、メールなどで、欲しかった商品やお得なセール情報を見つけることがあるかもしれません。しかし誘導されていった結果、偽サイトにたどり着き、フィッシング詐欺にかかってしまう可能性もあるのです。 フィッシング詐欺とは偽サイトに誘導し、口座番号やクレジットカード情報、個人情報を入力させて、不正に取得するサイバー犯罪です。ID・パスワードを入力してしまうと、勝手に変えられて、自分でログインできなくなってしまうこともあります。 偽サイトは本物とURLが異なっているので、まずはブックマークや検索エンジンで本物サイトのURLを確認し、比べてみましょう。見るのは企業名のスペルや、「.jp」「.com」などのドメインが合っているか。Iとl、Oと0など、形の似ている文字を使ってなりすまそうとしている場合も多いので、細かい文字まで注意してください。 またセキュリティソフトなどには、閲覧しようとするサイトにどの程度のリスクがあるか、自動的に判定する機能がありますので、普段から設定しておくことをおすすめします。ちなみにマカフィーでは、ウェブアドバイザーでインターネットの閲覧や検索時の脅威から護ります。 無事発送されてもトラブルはある ネットでの買い物といえば、最近多いトラブルに、定期契約に伴うものがあります。例えば、キャンペーン価格につられて購入ボタンを押すと、知らないうちに定期購入になっていて、一定期間は解約できない……といった事例です。かつては痩身エステなどで見聞きした契約トラブルが、モノの購入でもよく起こるようになっているのです。 こうした一種のサブスクリプションモデルは、うまく利用すれば消費者にとって魅力的ではあります。しかし契約条件を見落とすと、思わぬ損をすることになってしまいます。改めて購入ボタンを押す前に利用規約に目を通すことを心掛け、定期契約であれば、割引だけではなく解約の条件を、必ず確認するよう気を付けてください。 定期購入のトラブルに関しては、2022年６月１日施行の改正特定商取引法で、以前とは少し状況が変わっています。誤認させる表示によって申し込みをした場合には、その契約を取り消せる可能性が広がりました。政府広報オンラインで詳しく紹介されているので、一度目を通しておくのも良いでしょう。...
マカフィーがオンライン セキュリティ対策の年間最優秀製品賞を受賞
インターネットをより安全に楽しみたいなら、当社の製品をお試しください。マカフィーは 2021 年に AV-Comparatives の年間最優秀製品賞を受賞しています。セキュリティ対策をシンプルにするマカフィー製品は、その性能についても最も優れていることが、この独立組織によって評価されました。AV-Comparatives は 2021 年を通じて、17 種類の異なるオンライン セキュリティ製品を対象に、一連の厳密なテストを行いました。何千に及ぶ最新の不正プログラム、高度な標的型攻撃など、実際に発生しているインターネット上の脅威を阻止する機能や、パソコンの速度を低下させずに保護を提供する機能など、ラボでは各製品の機能が調査されました。マカフィーは高い評価を得て、AV-Comparatives の年間最優秀製品賞を受賞するに至りました。これは年間で 7 回実施されたテストの各期間を通じてマカフィーが総合的に最高スコアを獲得した賜物です。さらにマカフィーは、無駄のない最新のタッチフレンドリーな設計や、マカフィー ファイアウォールと Windows との優れた連携性が評価されたほか、マルウェア セキュリティ対策テストにおいて金賞を受賞しました。最高技術責任者である Steve Grobman は次のように述べています。「このように評価いただいたことを光栄に思います。業界で名高い...
そのチケット、買って大丈夫？ “コロナ明け”ムードだからこそ、注意の気持ちをもう一度
日本・アジア地域チャネルマーケティング 執行役員 本部長 青木 大知 コンサートやスポーツイベントをはじめ、コロナ禍で無観客や人数制限付きになることが多かった大型イベントが、再び“リアル開催“に戻ってきています。“推し“のミュージシャンやアイドルの現場を直接楽しんだり、応援するスポーツ選手・チームを後押ししたりしたいのは、多くの人に共通する思いなのではないでしょうか。制限されていた客席での声出しもルールのもと認められるようになってきており、これからの季節、ファンにとって盛り上がる行事がいっそう増えていきそうです。 「数年ぶりに」「生まれて初めて」大きなイベントに行くという人にとって、気をつけたいのが、チケット購入に関係したトラブルです。近頃はスマホを使ったオンライン決済など購入方法が多様化したこともあって、トラブルや不正行為に巻き込まれるケースが多数発生しています。 せっかくの楽しいイベントで、悲しい思いをしないためのポイントをまとめてみました。 サイトでチケットを買うなら オンラインでチケットを購入する際、最初の選択肢はイベントの公式サイトや、主催者が案内する大手プレイガイドでの購入でしょう。お金を払ってトラブルに巻き込まれないためには、こうした公式販売かどうかを、よく確かめて購入することが重要です。Googleなどの検索エンジンで検索して、最初に表示されたとしても、それだけで信頼はできません。上位に表示される中にも、偽のサイトや紛らわしい転売サイトが含まれている場合があります。 うっかり不正なサイトを利用してしまったら、どうなるのでしょうか。そのチケットは不適正な高値かもしれません。また画面に時間制限が現れて考える間を与えられずに買わされたり、キャンセルに応じてくれなかったりと、さまざまなトラブルのリスクがあるのです。もちろん公演中止や延期になった時の保障もありません。 人気の公演で売り切れが早く、やむを得ず転売チケットを買うしかない……というときにも、慌てて買うのは禁物です。近年大きなイベントでは、チケットの転売そのものを禁止しているのがほとんどです。その場合は転売品と気付かずに買ってしまうと、お金を払った事実があったとしても入場できません。公式販売サイトを確認し、まず転売チケットが利用できるのかどうかを確認しておきましょう。 転売禁止のイベントでも、公式サイトで案内されている「リセール」という救済措置があります。正規チケットを手放すことになった人から、オフィシャルに譲り受けることができるサービスで、これであれば問題なく会場に入ることができます。 不正なチケット販売サイトを見分けるためには、運営者の連絡先をきちんと書いてあるか、キャンセル方法の記載をごまかしていないかなど、信頼できるかをよく吟味してください。そして自分が行けなくなった場合にも、不正なサイトで転売せず、公式のリセールを利用するようにしましょう。 落とし穴が多い個人売買 こうした転売チケットの購入トラブルは、年々増加しています。特に20代の若い世代で、ライブチケットを求めてのトラブルが目立つようです。不正な転売サイトのほか、SNSや個人売買掲示板を通じた個人間取引も、トラブルになりやすいパターンです。 まず転売禁止のチケットは、当然ながら、個人間取引でも認められません。 そして転売チケットが使える場合でも、知らない人と金銭をやり取りする以上、気をつけるべきことが多いのです。言葉の単純な行き違いもあれば、代金の持ち逃げ、途中で連絡が取れなくなる、つきまといを受ける場合があるなど、さまざまなトラブルの火種になっています。 どんなに行きたいイベントだったとしても、一番大事なのは、あなたの安全と生活を守ること。少し調べると相場より高値すぎたり、そのチケットの席は実在しなかったりするかもしれません。会話のなかで不審な臭いを感じたら、そこで交渉を打ち切っていいのです。もちろん、必要以上の個人情報を教える必要はありません。リアルの生活以上に、不審な相手に深く付き合わないことが大切です。 チケットや代金の受け渡し方法も、最大限、安全に配慮を。直接受け取る時は、中身をその場で確認してください。郵送なら書留といった追跡できる方法を選ぶことができます。 トラブル防止のためのこうした工夫は、お互いのためにもなることです。ちなみに、自分が売り手になる場合、定価以上の金額の場合、厳密には違法とみなされる可能性が指摘されていますので、あくまで善意の取引を心掛けましょう。...
“窓を閉じた” Internet Explorerブラウザーの乗り換えはお済みですか？
日本・アジア地域チャネルマーケティング 執行役員 本部長 青木 大知 今年6月15日、Internet Explorerがサポート終了を迎えました。Internet Explorerは、インターネットが一般に普及していく黎明期にあたる1990年代から2000年代にかけて圧倒的なシェアを誇ったウェブブラウザーの代名詞といえる存在でしたが、ついにその役割を終えたといえます。 シェアが大きかっただけに、長年愛用してきたユーザーは少なくありません。またインターネット上には、Internet Explorerの仕様に合わせて構築されたウェブサイトも多数残されています。しかしウェブブラウザーに限らず、サポートが切れたOSやアプリケーションを使い続けると、脆弱性をサイバー犯罪者に狙われるなど、大きなリスクと隣り合わせになります。 今回はInternet Explorerが歩んだ歴史を振り返るとともに、サポートの終了したアプリケーションとの適切な距離感を考えてみましょう。 インターネット普及期の標準ブラウザー 1995年、それまでの「マイコン」ファンのみならず、一般の方々まで巻き込んだパソコンブームが起きました。この年にWindows95が発売されると、量販店などに行列ができたのです。そして、Windows95に標準搭載されていたのが、初代のInternet Explorerです。 以後、Windows OSは家庭やオフィスのPCとして主流となり、同時にInternet Explorerはシェアを確かなものとしていきました。当時Internet Explorerの利用は、PCを最初に覚える時の標準的なインターネット環境だったのです。 Internet Explorerはその後、独自の機能や仕様を加えながら進化していきました。しかし2000年代にFirefoxやChrome、Safariなど他の人気ブラウザーが次々に登場し、Internet...
