マカフィー、消費者のインターネット利用の意識調査を実施 日本の消費者は利便性よりも安全性を優先
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2022年2月4日 —
自身や家族のオンライン活動でセキュリティを懸念
日本の消費者の顕著な傾向:
マカフィー株式会社(本社:東京都渋谷区)は、米国McAfeeが世界10ヵ国の消費者を対象に行った「2022 Global Trends Study(消費者のインターネット利用の国際意識調査:2022年)」の結果を発表しました。
この調査結果から、日本の消費者はオンライン上で自身や家族の情報漏洩のリスクを強く感じており、万全のセキュリティ対策を講じたいと望んでいることが明らかになりました。この結果は、インターネットバンキングの利用拡大、仮想通貨への投資の増加、そしてコロナ禍を機に加速したデジタル化社会など、より多くの消費者の日常生活がオンラインに移行したことも要因と考えられます。
McAfee 上級副社長兼最高技術責任者であるスティーブ・グロブマンは「デジタル技術は今日、私たちの生活のほぼすべての場面で欠かせない存在となっています。そのため、インターネットを通じてさまざまなアプリケーション、そして企業や組織と、数多くの情報を共有しています。このような情報を確実に保護するには、アプリケーションに対する強力なセキュリティ・アーキテクチャや安全なパスワードの作成、多要素認証などのウイルス予防策を組み合わせる必要があります。McAfeeの使命は、すべての人が安全なデジタル社会の恩恵を受けられるようにすることです。今後も人々をネット上での安全に対する啓発に励むとともに、プライバシー保護を実現する効果的なツールを提供してまいります」と述べています。
今回の調査全体を通して、日本の消費者は利便性の高さや低コストなどよりも、高いセキュリティを重視する傾向にあることがわかりました。日本の消費者のインターネット利用に対する意識で顕著な傾向は以下の通りです。
2021年は、今までにないリスクによって、デジタル化が進み、私たちの日常生活における様々な活動がインターネット上で行われるように大きく変化した年でした。2022年に、オンラインの活動を安全に楽しむためには、世界中の人々が自分自身と家族を守る行動を起こすことが不可欠です。安全なオンライン生活のためのヒントについては、ブログをご覧ください。
調査方法:
McAfeeは、オランダのマーケティング調査会社のMSI-ACIに依頼し、インターネットの安全性に関するニーズ、意識や動向の変化についてオンライン調査を行いました。この調査は、2021年11月24日から12月5日にかけて、世界10ヵ国(アメリカ、カナダ、イギリス、フランス、ドイツ、オーストラリア、インド、日本、ブラジル、メキシコ)の20歳から60歳までの消費者10,000人(日本の消費者1,000人を含む)を対象に行われました。各国の調査結果の概要(英語)は、リンクよりご覧ください。
マカフィーについて
マカフィー(Nasdaq:MCFE)は、オンライン上の安全を守るグローバル・リーダーです。デバイスだけでなく人を保護することにも重点を置いているマカフィーの消費者向けソリューションは、常時オンラインの世界でのユーザーのニーズに適応し、適切なタイミングとセキュリティで家族や地域社会を保護する総合的で直感的なソリューションであり、ユーザーが安全な生活を送れるようにします。詳細情報については、https://www.mcafee.com/ja-jp/index.htmlをご覧ください。
*McAfee、マカフィー、McAfeeのロゴは、米国およびその他の国における米国法人 McAfee, LLCまたはその関連会社の商標又は登録商標です。
<本情報のお問い合わせ>
マカフィー広報担当
ウェーバー・シャンドウィック 橋本/大崎
mcafeejapan@webershandwick.com
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